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犬に予防接種を受けさせないとどうなる？知っておくべき3つの重大なリスク
犬の予防接種には、法律で義務付けられている「狂犬病予防注射」と、任意で受ける「混合ワクチン」の2種類があります。
これらを接種しない場合、愛犬の命や健康が脅かされるだけでなく、法的な罰則や日常生活における大きな制限を受けることになります。
具体的にどのような影響があるのか、大きく3つの視点から解説します。
1. 法律違反による罰則（狂犬病予防法）
狂犬病の予防接種は、「狂犬病予防法」という法律によってすべての飼い主に義務付けられています
（生後91日以上の犬が対象で、年に1回の接種が必須です）。
罰則のリスク：
予防接種を受けさせなかったり、自治体への登録・注射済票の装着を怠ったりした場合、20万円以下の罰金が科せられる可能性があります。
狂犬病の恐ろしさ：
狂犬病は犬だけでなく人間などの哺乳類にも感染し、発症すると致死率はほぼ100%という非常に恐ろしい感染症です。
日本国内での発生は長年ありませんが、海外からいつ持ち込まれるかわからないため、社会全体で防ぐ必要があります。
2. 恐ろしい感染症に命を奪われるリスク
任意の「混合ワクチン（5種〜9種など）」を接種しない場合、日常のお散歩などで感染力の強い致死的なウイルスに感染するリスクが跳ね上がります。
犬パルボウイルス感染症：
激しい嘔吐や血便を引き起こし、特に免疫力のない子犬が感染すると非常に高い確率で死に至ります。
犬ジステンパー：
発熱、鼻水、痙攣などの神経症状を引き起こし、死亡率が高い恐ろしい病気です。
レプトスピラ症：
ネズミなどの尿から水辺や土壌を通じて感染します。
人にもうつる人獣共通感染症（ズーノーシス）であり、重症化すると命に関わります。
これらの病気は、治療が非常に難しく高額な医療費がかかりますが、ワクチンを適切に打っていれば防ぐことができる、または重症化を免れるものがほとんどです。
3ドッグランやサロン等が利用できなくなる
予防接種を受けないことは、愛犬の社会生活にも大きな制限をもたらします。
日本の多くのペット関連施設では、
「狂犬病予防注射済票」と「混合ワクチン接種証明書（原則1年以内）」の両方の提示が利用条件となっています。
利用できなくなる主な施設：
ドッグラン
ペットホテル、ペットシッター
トリミングサロン
犬同伴OKのカフェやレストラン
一緒に泊まれる宿泊施設やキャンプ場
証明書がないと、これらのお出かけスポットを楽しめないだけでなく、万が一の災害時に同行避難先の避難所で受け入れを断られたり、他の飼い主とトラブルになる可能性もあります。
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まとめ
予防接種をしないということは、「愛犬を致死的な病気の危険にさらし続ける」だけでなく、「社会のルールを破り、愛犬が楽しく過ごせる場所を奪ってしまう」ことでもあります。
愛犬の健康上の理由（アレルギーや高齢、持病など）でどうしてもワクチンが打てない場合は、獣医師から「ワクチン猶予証明書（抗体検査などの結果に基づく）」を発行してもらうことができます。
まずはかかりつけの動物病院に相談し、愛犬の命と安全を守るための適切な対応を取りましょう。
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更新日：09/12（09/05〜09/11集計）
